【探しっくす】は、無料で有料老人ホーム・高齢者住宅の検索と一括資料請求ができる情報サイトです。

文字サイズ

貴方にあった、老人ホーム
探しをお手伝い!!

TEL:0120591165 平日9:30~18:30

老人ホームのミニ知識 老人ホームのミニ知識

知っているようで知らない、
老人ホームの基礎知識。

老人ホーム5つの入居条件と押さえておきたい3つのポイント

老人ホーム5つの入居条件と押さえておきたい3つのポイント

老人ホーム5つの入居条件と押さえておきたい3つのポイント

老人ホームは希望すれば無条件で入居できるわけではありません。老人ホームごとに条件は様々なため、まず「入居条件」の確認が必要です。せっかく気に入った老人ホームが見つかっても入居条件が合わなければ意味がありません。老人ホームが一般的に入居条件としている「年齢」「要支援・要介護度」「医療依存度」「保証人・身元引受人」「収入」の5つについて解説します。また、入居時に押さえておきたい3つのポイントについても紹介します。

目次

老人ホームに入居するために必要な5つのクリアすべき条件

多くの老人ホームでクリアするべき条件が以下の5つです。

  • ① 年齢
  • ② 要支援・要介護度
  • ③ 医療依存度
  • ④ 保証人・身元引受人
  • ⑤ 収入

それぞれ詳しく解説します。

老人ホームの入居条件① 入居できる年齢とは

介護保険法は、介護が必要であると認定されれば介護保険サービスを受けられる年齢を65歳以上(第1号被保険者)としています。介護保険施設への入居も原則として65歳以上となっています。なお、経費老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅は60歳以上からでも入居できます。

60歳未満でも入居できる条件と老人ホーム

60歳未満でも入居ができるのは以下の場合です。

・特定の疾病により介護が必要と認められた人

40歳以上65歳未満の人(第2号被保険者)は、老化が原因とされる16の特定疾病により介護が必要であると認定されると、入居が可能です。

・60歳未満でも入居が可能な老人ホームとして運営されている施設

介護サービスを利用しない人が入居できる住宅型有料老人ホームや健康型有料老人ホームであれば入居が可能な場合があります。また、介護サービスを受けることが前提で原則65歳以上が入居条件になっている介護付き有料老人ホームでも入居が可能な施設が一部あります。

老人ホーム入居条件② 入居できる要支援・要介護度

老人ホームが「要支援・要介護度」を入居条件にしているのは、介護保険制度が「要介護認定」をして、介護度に応じた適切な介護サービスを提供するとしているからです。そのため老人ホームは介護度に応じた適切なサービスが提供出来るようにスタッフや設備を整える必要があり、「要支援・要介護度」が入居条件として設けられています。

主な老人ホーム別の「要支援・要介護度」は以下の表のとおりです。

  種類 要支援・要介護度
民間施設 介護付有料老人ホーム タイプ別、施設別によって自立した人から要支援1以上までさまざまです。
住宅型有料老人ホーム
健康型有料老人ホーム
サービス付き高齢者向け住宅 60歳以上制限なし、60歳未満は要支援1以上
認知症対応型共同生活介護
(グループホーム)
要支援1以上
公的施設 特別養護老人ホーム 原則要介護3以上(特例制度あり)
介護老人保健施設 要介護1以上
軽費老人ホーム・ケアハウス 複数のタイプの施設があり、自立できている人から要支援・要介護度別に入居条件がタイプ別に決められています。

要支援度1または2の認定を受けている人

要支援度1または2の人は、上記より民間施設または、公的施設の経費老人ホームのうち要支援2までが入居条件になっているタイプの施設が利用できます。

要介護度1から5の認定を受けている人

要介護度3以上でないと原則入居できないのは公的施設の特別養護老人ホームです。他の老人ホームは原則として認知症や病気の治療などで特別な処置が必要などの条件がないかぎり入居できます。

老人ホームの入居条件③ 医療依存度

入居希望者が糖尿病で食事管理が必要、食事が口から摂れず胃ろうで栄養摂取をしている、その他特別な医療処置を受ける必要がある場合、入居者が必要とする医療依存度に応じて、入居基準を設定している老人ホームが多く存在します。適切な医療が受けられないと最悪の場合、命に関わることがあるからです。

必要となる医療の内容は入居者によって大きく変わるので事前に老人ホームとよく相談することが重要です。また、入居中に病気やケガ、あるいは持病が悪化して医療処置が必要になる場合、入居した老人ホームによって退去しなければならなくなる可能性もあります。将来のことも考慮して適切な医療が受けられる老人ホームを選びましょう。

老人ホームの入居条件④ 保証人・身元引受人について

公益社団法人 全国有料老人ホーム協会の調査によると約9割の老人ホームが入居するときに保証人、身元引受人などを必要としています。(名称は老人ホームによって異なります。)通常、家族がその役割を担いますが、近年の少子化、核家族化、長寿化で保証人・身元引受人を依頼できる家族や親族がいない高齢者が増加しています。入居前には、保証人・身元引受人が必要かどうかを調べておく必要があります。

なお、保証人がどうしても見つからない場合は、保証人の代わりに成年後見人制度が利用出来る老人ホームがあります。また、それでも入居が出来ないときは、保証会社のサービスを受けることで入居が可能です。老人ホームや市区町村の担当部門と相談するようにしましょう。

老人ホームの入居条件⑤ 収入

入居にあたって明確な収入基準は設けられていません。しかし、保証人・身元引受人を立てる老人ホームであっても、将来的に費用の支払いができなくなるなどの事態をできるだけ避けるために、収入や資産を確認する老人ホームが一般的です。特に民間経営の老人ホームでは、年金収入額や資産についてしっかり確認されます。

生活保護を受けている場合は、一般的には民間の老人ホームは入居が難しいと思われます。しかし、生活保護を受けていればまったく無条件に入居が不可というわけではなく、入居が可能な老人ホームもあります。公的な老人ホームであれば支援制度も設けているので、確認しておくと良いでしょう。

その他見落としがちな3つのポイント

老人ホームへの入居条件で押さえておかないと失敗するポイントが3つあります。

  • ① 認知症
  • ② 看取り
  • ③ 退去条件

① 認知症

認知症患者の場合、無条件に入居できない老人ホームがあります。また、軽度の認知症しか入居できず重度の認知症だと入居できない老人ホームもあるので事前の確認が必要です。

② 看取り

看取りとは、医学的に死が避けられないと判断された高齢者に対し、過剰な医療処置を避けて身体的苦痛や精神的苦痛を緩和・軽減する医療処置をして人生の最期までを尊厳ある生活ができるように支援することです。老人ホームでの看取りを希望するときは、看取りができる施設とできない施設があるために看取りを希望するときは事前に確認をしておきましょう。

③ 退去条件

入居時には入居条件をクリアできても、入居中に認知症を発症したり、重度化したり、最初は看取りを希望していなかったけど看取りも希望したり、あるいは病気で処置が必要になるなど状況が変化する可能性があります。変化の状況によっては老人ホームの退去条件に該当すると退去しなければならなくなります。入居後に退去しなければならなくなる条件について確認をしておくと安心です。

老人ホームを検討し始めたら入居条件をまずチェック

老人ホームに入居するには主に5つの条件をクリアしなければならないこと、および事前に確認しておきたい3つのポイントについて紹介しました。老人ホームへの入居を検討するときは本記事の内容に沿ってチェックをしっかりしましょう。

また、老人ホームへの入居条件は最低限のクリアすべき条件です。そのうえで入居後の生活が快適に過ごせるかどうかが老人ホーム選びでは重要です。老人ホームのスタッフやサービス、設備などの質もしっかり確認しましょう。

 
ページトップ