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老人ホーム・介護施設コラム

夫婦入居が可能な老人ホームの費用と特徴 〜ずっと2人で過ごすために必要なこと〜

夫婦入居が可能な老人ホームの費用と特徴 〜ずっと2人で過ごすために必要なこと〜

2018.09.12

夫婦入居可能な老人ホーム.jpg

無事に定年退職し子ども独立。これから続く夫婦水入らずの生活をゆっくり満喫しよう...... そう考えているシニア世代の方も多いでしょう。

ところが将来のことを考えたとき、お互い介護が必要になった場合どうすればよいのか、誰を頼ればいいのかといった老老介護の不安もあるでしょう。

最後まで2人で過ごしていたい、という思いは当然ですが、子が離れた場所に住んでおり、どちらかに介護が必要になった場合、負担は大きくなり、共倒れになってしまう可能性もあります。

万全なケア体制のもと夫婦ともに安心して生活できる環境が求められている背景から、夫婦で揃って入居できる老人ホームが増えています。

今回は、夫婦で入居できる居住系介護サービスについてその条件を確認していきます。



原則的に夫婦での同時入居は可能。ただし2人部屋はその数が限られている



居住系介護サービスについては、夫婦での入居が認められないケースは基本的にはありません。しかし、有料老人ホームなどは、その多くが1人部屋を想定したタイプのものが多く、大きめのベッドが置ける、寝室とリビングが分かれているなど一定の広さが確保されていないと同部屋で暮らすことは認めていません。そのため2人部屋がない、もしくは空いていない場合は、夫婦で別々の部屋を契約して暮らすことになります。

また、最近問い合わせが多いケースとして、夫婦片方が要介護でもう一方が自立の場合、介護施設に入居できるのか? という質問が各所に寄せられています。

夫婦片方が自立の場合、入居できる施設は限られてきます。有料老人ホームでも「介護付き」の場合、介護サービスの提供が前提となっているため「自立」では入居が認められません。こういった場合、外部の介護サービスを利用する住宅型有料老人ホームかサ高住に絞られてきます。

また、認知症グループホームや軽費老人ホーム(ケアハウス)も夫婦2人での入居が可能です。しかし全体的に数が少なく小規模な施設が多い(定員に上限がある)ことからも、夫婦そろっての入居はややハードルが高いと言えます。特に少人数の場合、ほかの入居者の目が気になることや、夫婦での入居を快く思わない高齢者も少なからず存在します。

一方で、夫婦2人での入居が難しいのは介護保険施設です。特別養護老人ホーム(特養)は、原則要介護度3以上でなければ入居が認められない上、都心近郊部では入所待機者の数も非常に多く、夫婦だからという理由で同時入居できるケースはありません。 また特養はいまだ多床室(4~6人部屋)が多く残っており、基本的には同性同部屋になるため夫婦が同じ部屋で暮らせることは現実的ではないのです。



夫婦入居の場合、費用も2倍になるのか?

老人ホームに夫婦入居した場合の費用.jpg

夫婦で老人ホームの同室に入居した場合の費用について説明します。もともと2人部屋や1人部屋に比べて広さがあるため、家賃と光熱費が高めに設定されていますが、2人が別々の部屋に入居した場合の金額と比べればはるかに安い金額になります。そのため2人部屋は経済的と言えるでしょう。

ただし、施設との契約時に支払う入居一時金について、2人部屋の場合割高になるケースがあります。入居一時金は月々の家賃や光熱費とは異なり多額になるため、事前に確認して予算内に収める必要があります。一方でサ高住の場合、入居一時金はいわゆる敷金と扱われるため、入居人数に応じてその金額が変動することはありません。



要介護度が高くなると、同室であることにストレスを感じるようになることも



高齢者世帯が増えるにつれ、有料老人ホームやサ高住の2人部屋のニーズが高まりを見せています。仮にその数が増えたとしても比例して入居希望者の数も増え、入居が狭き門であり続けることも考えられます。

これまで夫婦間で切磋琢磨して生活してきたように、暮らし慣れたライフスタイルを崩さないまま同一の施設で生活できることは確かに大きなメリットがあります。しかし2人の距離が近いがゆえに感じるマイナス面もあります。

例えば、お互いどちらかが重度な要介護状態になれば、日夜問わず目が覚め、相手の安否確認や身体介助に時間を割かれることも考えられます。精神・肉体両面での負担やストレスを生む原因にもなります。

また、きちんと介護士のケアを受けている場合でも、要介護度が高くなれば第三者が部屋に立ち入ってケアをする時間が長くなります。そうなれば同じ部屋で暮らす人としては落ち着かなくなり、居心地が悪いと感じるようになるかもしれません。

入居時に「自立」が条件である施設に関しては、要介護度が重くなれば退去を迫られることもあるため、結局は夫婦が別の部屋で暮らさなくてはいけないケースも考えられます。転居や移動にかかる費用もさることながら、今度は別々の生活になるためさらなる出費が増えることも大きな痛手となるでしょう。これは片方が死別した場合も同様で、施設によっては引き続き同じ2人部屋で住み続けることも可能ですが、一般的な1人部屋への移動を求められることが多いようです。



まとめ

老老介護による負担の軽減を考えたとき、夫婦2人で一緒に生活できる環境が老人ホームにあることは有意義なことですし、今後もその数の増加が期待されます。

しかし、厳しい入居条件が設定されていたり、何らかの理由で後に転出となってはせっかくの夫婦入居の意味がありません。

施設の受け入れ体制を細かく確認した上で、自分たちの年齢や健康状態などを踏まえながら安心して老後を過ごせる施設を選ぶようにしましょう。



◎夫婦同室入居が可能な老人ホームはこちらから

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